株式会社 日建設計総合研究所

トップダウンでテレワークを推進!
東日本大震災が契機となり、在宅勤務を中心とするテレワークをスタートしました。現在は残業時間を減らす対策の一つとしてもテレワークを推奨しています。有効なワークスタイルとして着実に定着し、実施者の割合が6割に達する月もあります。
結果として残業時間や固定費などの削減のほか、シニア社員、女性社員の就労継続にも貢献し、ダイバーシティ効果も発揮しています。